偽通販サイトの見分け方：買う前に確かめる6つの点

偽通販サイトの多くは、同じ特徴を持っています。相場よりずっと安い価格、「在庫わずか」と急がせる表示、銀行振込だけの支払い方法、検索しても実在が確かめられない会社情報です。二つ以上当てはまったら、注文する前に手を止めましょう。注文の途中で支払い方法が銀行振込だけになったら、その時点でやめるのが安全です。

偽通販サイトは、見た目では本物と区別がつかないほど作り込まれています。日本サイバー犯罪対策センター（JC3）が受け付けた悪質なショッピングサイトの通報は、2025年に31,047件ありました。以下では、偽通販サイトの見分け方と、注文してしまったときの対処、詳しいガイドへのリンクをまとめました。

偽通販サイトの見分け方：6つのチェックポイント

偽通販サイトを見分ける一番の手がかりは、価格、支払い方法、会社情報の三つです。警視庁も、極端に安い価格、限られた支払い方法、実在しない住所、SNS広告からの誘導、不自然な日本語を特徴として挙げています。注文する前に、次の6つを確かめましょう。

1. 価格： 人気の商品が、定価や相場より大幅に安くなっていないか。
2. 急がせる表示： 「本日限り」「在庫残りわずか」などの言葉で購入をあおっていないか。
3. 支払い方法： クレジットカードや代金引換が使えず、銀行振込や電子マネーだけになっていないか。
4. 会社情報： 会社名、住所、電話番号を検索して、実在するか、他社の情報を盗んでいないか。
5. URL： ドメインの綴りが公式と違っていないか、見慣れない末尾になっていないか。
6. 日本語： 機械翻訳のような不自然な文章がないか。

警視庁の注意喚起によると、偽サイトは検索結果の上位や、普段使うSNSの広告に表示されることもあります。広告や検索の順位は、安全の保証にはなりません。

価格と急がせる表示：偽通販サイトの入り口

こうしたサイトは、人の「得をしたい」気持ちを狙います。品薄の人気商品やブランド品が、半額以下で売られています。さらに「今だけ」「残りわずか」と表示して、比べたり調べたりする時間を奪います。

警視庁によると、こうしたサイトでは、実際には商品が届かないか、偽物が届くケースが多いとされています。偽物が届くタイプの偽通販サイトについては、偽物の見分け方のガイドで詳しく紹介しています。

価格が安すぎると感じたら、同じ商品を公式サイトや大手の通販サイトで調べてみましょう。どこよりも大幅に安い店は、それだけで疑う理由になります。

支払い方法：銀行振込だけなら要注意

偽通販サイトを見分けるうえで、特に大事なのが支払い方法です。JC3の統計によると、悪質なサイトの通報で最も多かった支払い方法は銀行振込でした。2025年5月末から加わったQRコード決済も、クレジットカード決済と同じくらいの回答数でした。

銀行振込は、一度送るとお金を取り戻すのが難しい方法です。警視庁も、クレジットカードや代引きが使えない場合は特に注意が必要だとしています。サイトの表示ではカードが使えると書いてあるのに、注文の途中で銀行振込だけになる手口もあります。

振込先の口座が個人名になっているときも危険です。会社として通販をしているはずなのに、振込先が個人の名前なら、その時点で注文をやめましょう。

会社情報と「特定商取引法に基づく表記」

日本の通販サイトには、事業者の情報を表示する決まりがあります。特定商取引法の第11条と省令により、通信販売の広告には、販売価格、支払いの時期と方法、事業者の名称、住所、電話番号などを表示しなければなりません。多くのサイトは、これを「特定商取引法に基づく表記」というページにまとめています。

消費者庁の特定商取引法ガイドによると、法人がインターネットで広告する場合は、代表者か通信販売の責任者の氏名も表示事項です。このページがない、住所や電話番号が書かれていない、というサイトは注意が必要です。

ただし、表記があるだけで安心はできません。偽通販サイトは、実在する会社の名前や住所を無断で使うことがあります。住所を地図で調べると、まったく関係のない建物だった、ということもあります。会社名と住所を検索し、公式サイトの情報と一致するか確かめましょう。

URLとSNS広告：偽通販サイトへの道筋

偽のサイトにたどり着く経路はいくつかあります。JC3の統計では、通報者がサイトを知った経緯として最も多かったのは「インターネット検索結果」でした。メールやSMSに書かれたURLからの被害も、依然として多い状況です。

警視庁は、InstagramやXなどの広告やダイレクトメッセージから偽サイトへ誘導する手口にも注意を呼びかけています。信頼できそうな見た目の広告でも、クリックすると詐欺サイトに飛ばされることがあります。

URLを確かめるときは、ドメインの綴りを一文字ずつ見ます。公式のブランド名に余計な文字が足されていたり、見慣れない末尾になっていたりしたら要注意です。メールやSMSのリンクからではなく、公式アプリやブックマークからサイトを開く習慣が、偽通販サイトへの一番の予防になります。宅配便を装うSMSについては不在通知の詐欺のガイドで紹介しています。

レビューと口コミも疑ってみる

偽通販サイトには、高評価のレビューが並んでいることがあります。でも、サイトの中のレビューは、運営者が自由に書けます。外部の口コミサイトやSNSで、店の名前を検索してみましょう。「届かない」「連絡が取れない」という書き込みが見つかれば、注文はやめるべきです。

大手の通販サイトでも、事業者が自分で書かせたレビューが混じることがあります。2023年10月からは、事業者の広告であることを隠したステルスマーケティングが景品表示法違反になりました。レビューの見分け方はサクラレビューのガイドにまとめています。

注文してしまったら：偽通販サイトの被害の対処

偽通販サイトで注文してしまったら、支払い方法ごとにすぐ動きます。警視庁の案内をもとにすると、次の順番です。

1. カード会社に連絡する： カード番号を入力したなら、すぐに支払いの停止を頼みます。早ければ支払いを止められる可能性があります。
2. 銀行に連絡する： 銀行振込なら、自分の銀行と振込先の銀行に詐欺の被害を伝えます。
3. パスワードを変える： IDやパスワードを入力したなら、同じものを使っている全てのサービスで変更します。
4. 証拠を保存する： サイトのURL、画面、注文確認メール、振込の記録を残します。
5. 警察に相談する： 資料を持って、最寄りの警察署かサイバー相談窓口に相談します。

どこに何を伝えるかは、詐欺サイトの通報のガイドで詳しく説明しています。被害が出ていなくても、偽通販サイトを見つけたら通報することで、次の被害を防ぐ助けになります。

写真で商品を確かめるという考え方

偽通販サイトは、メーカーや他の店の写真を使って、持っていない商品を売ります。個人から買うフリマや個人売買でも、写真が本物かどうかは大きな問題です。

私たちKatiTrustは、写真がいつ撮られ、その後変更されていないかを確かめられるカメラアプリを作っています。個人の売り手が今撮った写真の確認コードを送れば、買い手はkatitrust.comで撮影日時を確かめられます。ただし、これは個人間の取引のための仕組みです。通販サイトそのものが本物かどうかは、ここで紹介したチェックポイントで確かめてください。

よくある質問：偽通販サイトについて

偽通販サイトの特徴は何ですか？

相場より極端に安い価格、「在庫わずか」と急がせる表示、銀行振込や電子マネーだけの支払い方法、実在が確かめられない会社情報、不自然な日本語です。警視庁は、SNS広告やダイレクトメッセージからの誘導にも注意を呼びかけています。

「特定商取引法に基づく表記」があれば安全ですか？

表記がないサイトは注意が必要ですが、あるだけで安全とは言えません。偽通販サイトは、実在する会社の名前や住所を無断で使うことがあります。会社名と住所を検索し、公式の情報と一致するか確かめましょう。

検索結果の上のほうに出てくるサイトなら安全ですか？

安全とは限りません。JC3の統計では、悪質なサイトを知った経緯として最も多かったのは検索結果でした。警視庁も、偽サイトが検索の上位やSNSの広告に表示されることがあると注意しています。

偽通販サイトで払ってしまったお金は戻りますか？

支払い方法と早さしだいです。クレジットカードなら、すぐにカード会社に連絡すると支払いを止められる可能性があります。銀行振込なら、振込先の口座にお金が残っていれば、凍結と被害回復分配金で戻ることがあります。早めに金融機関と警察へ連絡しましょう。

偽通販サイトを見つけたら、どこに知らせればいいですか？

JC3は、商品が届かないなどの悪質なサイトの通報を受け付けています。被害にあった場合は、最寄りの警察署か警察のサイバー相談窓口に相談します。詳しい通報先は、詐欺サイトの通報のガイドで紹介しています。

おわりに：偽通販サイトは、払う前の確認で防げる

偽通販サイトは見た目では見抜けなくても、価格、支払い方法、会社情報を確かめれば、多くは見分けられます。安すぎる、急がせる、銀行振込だけ、会社が確かめられない。この組み合わせを見たら、注文はやめましょう。

少しでも迷ったら、公式サイトや大手の通販サイトで同じ商品を探してみてください。数分の確認が、取り戻せないお金を守ります。

そして、もし注文してしまっても、自分を責める必要はありません。作り込まれた偽サイトは、慣れた人でもだまされます。大切なのは、気づいた時点ですぐにカード会社や銀行、警察に連絡することです。